「オスプレイはいらない」普天間基地は閉鎖・撤去を―。米海兵隊の垂直離着陸機ＭＶ22オスプレイの配備に反対する沖縄県民大会が９月９日、宜野湾海浜公園で開かれ10万1000人が参加（主催者発表）。沖縄の本土復帰後に開かれた米軍基地に関する県民大会では最大規模となった。森本防衛相を米国に派遣し、「人為的ミスであり機体の安全性に問題はない」と報告する政府に対し、「茶番だ」「森本大臣はやめよ」など、怒りの声が結集する大会になった。
県民の意思は配備ノーで一致
朝の９時半頃からシンボルカラーの赤いTシャツを着たり、「オスプレイノー」のプラカードを持った人々が続々と詰めかけ開会時の11時には会場いっぱいの人でふくれ上がった。
沖縄市議会会長の開会宣言後、５人の共同代表が次々とあいさつ。「沖縄県は国土の0・6％の土地に74％の基地が集中している。世界一危険な普天間基地に欠陥機オスプレイを配備するなど絶対に許せない」「配備前に何も言わず配備後調査団を派遣するなど茶番だ。２日前にノースカロライナでも事故が起こっている」「沖縄県民の意思は配備ノーで一致している」など怒りの発言が相次いだ。
佐喜真淳（さきま・あつし）・宜野湾市長は「普天間基地の固定化、オスプレイ配備ノーで意思は固まっている」、沖縄国際大学３年の加治工綾美（かじく・あやみ）さんは「静かなキャンパスで勉強したい。墜落したら誰が責任を取るのでしょうか」と発言。
最後に「沖縄県民はこれ以上の基地負担を断固として拒否する。日米両政府は県民の配備反対の不退転の決意を真摯に受け止め配備計画を直ちに撤回し、普天間基地の閉鎖撤去を要求する」との決議文を採択した。
自分たちの未来は自分たちで決めたい
北谷町から参加した町田吉弘さん（68歳）は、小さい頃に普天間に住んでいた。「パイロットの顔が見えるくらいの低空飛行にテレビが消える。寝ていても飛び起きるほどの爆音のなかで生活していた。これ以上基地はいらない。沖縄はまだ占領されているのと同じ。政治がしっかりしてほしい」と怒りをにじませた。
沖縄市の崎原盛行（せいこう）さん（85歳）は戦争体験者。「戦後ずっと基地がある沖縄では自由がないと感じる。子どもや孫が安心して暮らせる沖縄にしたい」と静かに語った。
部活仲間など10人余りで参加したコザ高校３年の古波津大悟さんは「未来は自分たちで決めたい。自分の意見を持って周りにも伝えていきたい」と笑顔でプラカードを掲げた。
